賃貸・お部屋探しのコツ

遠隔地でのアパート経営は可能？注意点を解説します！

2022.03.01

遠隔地でアパート経営が可能か詳しく知りたい方も多いのではないでしょうか。
自身の居住エリアとは離れたエリアにおいて高い収益性を確保できる可能性があるとお考えの方もいらっしゃると思います。
今回は遠隔地でアパート経営を行うメリット、成功させるためのポイントについて詳しく解説します。
高山不動産の大家さんの中には関東や関西など遠方にお住いの大家さんも多数いらっしゃいます。
ぜひ参考にしてください。

□遠隔地でアパート経営を行うメリットについて

遠隔地でのアパートを経営するメリットをここでは2つ解説します。
ぜひチェックしてみてください。

＊物件の所在地が分散されて災害によるリスクを回避できる

遠隔地の物件を複数所有するメリットは、災害による被害・経営状況悪化を防ぐ効果があります。
特に日本は世界と比較した際に、災害の多い国となっています。
それゆえ、アパート経営において甚大な被害を受けた際の収入減は深刻でしょう。

同エリアに複数アパートを保持している場合には、同様の被害を受ける可能性が高いです。
河川の氾濫等により、2棟3棟と所有しているアパートが同時期に浸水することは想像したくないですよね。
ただし、あり得ない話ではないです。
それゆえ、物件の分散はリスク管理が重要になります。
このように遠隔地物件を戦略的に俯瞰的にとらえる視点を持って行動すること良いです。

＊購入物件の選択肢が増える

複数アパートを所有する大家さんには、2つのパターンがあります。
それは「自身の居住エリアを中心に限定する場合」と「好条件の物件であればエリアは意識しない場合」です。
遠隔地を選択肢の一つとして投資対象にする場合は、選択肢が格段に増えます。
それゆえ、ここでは、大都市に住む大家さんのメリットと、対照的に地方に住む大家さんのメリットについて比較しながら解説します。

まず地方物件のメリットを以下に示します。
・同規模の物件の場合には地方の方が安く購入できる
・大都市圏と比較した際に競合が少ないため安定した経営をできる
・投資資金が同様の場合、地方物件は規模が大きく立地条件が最適な物件を取得できる
・広範囲を探した場合、高利回りの物件を見つけやすい

以上のメリットが考えられます。
都市部と比較した際に、空室率が低い地方都市においては、高い入居率と利回りを実現できる可能性があるため、把握しておきましょう。

また、大都市圏物件のメリットは「賃貸事業用宅地等」に該当して路線価が50%減額されることです。
相続時の財産評価額を下げる効果が働きますので、少ない労力で節税に繋げることが出来るということです。

□遠隔地でアパート経営を成功させるためのポイントとは

これまでは遠隔地でアパート経営を行うメリットを解説しました。
物件の選択肢が増えることや所在地が分散されたリスク分散できることをご理解いただけたでしょうか。
ここからは遠隔地でアパート経営を成功させるためのポイントについて4つ解説します。

まず1つ目は、信頼できる建設会社を選択することです。
円滑に物件を決定するためには信頼できる建設会社を選択することが大切です。
サポートが充実しているか確認したうえで、決定すると良いです。

2つ目は、定期的な確認を実施することです。
遠方のアパート管理は基本的にアパート管理会社に任せることになります。
しかし、頼るだけでなくて定期的に自分で足を運んで現状を把握することも時には大切でしょう。

3つ目は、エリアにあった間取りにすることです。
ファミリー層が多い場合は2LDK以上、単身赴任が多い場合はワンルームが好まれるでしょう。
それゆえ、その地域におけるターゲットを明確にしておくことで最適な間取りを決定しやすいです。
遠方だと地域の特徴が判断しづらいです。
複数回足を運んで念入りに情報収集をするなど工夫することが大切です。

4つ目は、慎重に物件を選ぶことです。
遠方にある程度の土地勘がある場所において選ぶことをおすすめします。
それは全く知らない土地だと、そのエリアの特徴が分からないためです。
それゆえ、最適なエリアを見つけづらくなる側面があります。

アパート経営においては土地の性質を知っている方が成功させやすいです。
そのエリアの特徴を把握して競合物件なども押さえた上で慎重に物件を選びましょう。